近年は毎年のように、各地で大雨による浸水被害の報道を目にするようになりました。

ニュースを見ながら「うちは川から離れているから大丈夫だろうか」と、ふと不安になった方もいらっしゃるのではないでしょうか。

結論からお伝えすると、浸水しやすい家にはいくつかの共通点があります。

そして、その多くは土地を決める段階と設計の段階で、ある程度まで抑えられるものです。

裏を返せば、家が建ってから慌てて対策しようとすると、できることが一気に限られてしまいます。

今回は、大雨で浸水しやすい家に見られる共通点を整理したうえで、今の住まいでできる対策と、これから土地を選ぶ方に知っておいてほしい視点をまとめました。

注文住宅をこれから検討される方が、土地探しの現地見学で何を見ればよいのかまでイメージできる内容を目指しています。

大雨で浸水しやすい家に見られる共通点

浸水のリスクは、川からの距離だけで決まるものではありません。

まずは、どういう仕組みで家が水に浸かるのかを整理しておきたいところです。

浸水には性質の違う二つのパターンがある

浸水と聞くと、河川があふれる光景を思い浮かべる方が多いかもしれません。

けれども実際の被害は、それ以外の原因でも起きています。

・１　川の水があふれて広がる浸水
河川の水位が上がり、堤防を越えたり決壊したりして水が流れ込むタイプです。
広い範囲が一度に浸かり、水深も深くなりやすい特徴があります。
川沿いの地域では、まずこちらを想定した備えが必要になるでしょう。

・２　排水が追いつかずにあふれる浸水
短時間に強い雨が降り、側溝や下水道の処理能力を超えてしまうと、道路や敷地に水が滞留します。
こちらは川から離れた住宅街でも起こり得るものです。
近年、都市部で被害が増えているのはこのタイプだといわれています。

つまり「川が近くにないから安心」とは言い切れません。

むしろ、自分の敷地に雨水がどう集まるのかという視点のほうが、日常のリスクを考えるうえでは重要になってきます。

浸水しやすい家に共通する条件

被害の出やすい住まいには、いくつか重なりやすい条件があります。

当てはまる数が多いほど注意したい、という目安として見てみてください。

・周囲の土地より一段低い場所にある
・道路と敷地、玄関の高さがほとんど変わらない
・敷地内に雨水の逃げ道がなく、水がたまりやすい
・給湯器や室外機、分電盤が低い位置に設置されている
・近くの側溝や水路が狭く、詰まりやすい

どれも大がかりな話ではなく、現地に立てば確認できるものばかりです。

ひとつでも当てはまれば危険というわけではありませんが、複数が重なると被害が出やすくなる傾向があります。

地形から読み解く浸水しやすい家の特徴

水は必ず高いところから低いところへ流れます。

当たり前のようでいて、土地探しの現場ではつい見落とされがちな視点です。

周囲より低い場所には水が集まる

同じ町内でも、数十センチの高低差で被害の有無が分かれることがあります。

地図上では平らに見える住宅地でも、実際には緩やかな傾斜があるものです。

・すり鉢状になっている区画
まわりを道路や隣地に囲まれ、自分の敷地だけが低くなっている形です。
降った雨だけでなく、周囲から引き受ける様に流れ込んでしまいます。
分譲地の一区画だけが低い、というケースでも注意が必要です。

・道路より敷地が下がっている
車の出入りをしやすくするため、あえて道路より低く造成された土地もあります。
使い勝手はよい一方で、大雨のときには道路の水が敷地へ流れ込む経路になりかねません。
カーポートや半地下の駐車場は、特に注意したい部分でしょう。

過去の土地の姿が今のリスクに残っている

土地の履歴は、水はけに大きく影響します。

もともと水を引き込んでいた場所は、造成後も周囲より低いままであることが少なくありません。

田んぼやため池、沼地を埋め立てた土地は、水路との位置関係から低地になりやすい傾向があります。

地名に水を連想させる文字が含まれている場合も、過去の地形を知る手がかりになるといわれています。

ただし地名だけで判断するのは早計です。

あくまできっかけとして捉え、古い地図や国土地理院の資料と合わせて確認するのが現実的な進め方になります。

こうした土地が必ず危ないという意味ではありません。

適切な造成と地盤改良がされていれば、問題なく建てられるケースも多くあります。

大切なのは、知らないまま契約してしまわないことです。

現地で見ておきたい高さの手がかり

書類やインターネットだけでは分からない情報は、現地に必ず落ちています。

晴れた日と雨上がりの両方で見ることができれば理想的です。

・１　近隣の家の基礎の高さ
周辺の住宅が軒並み基礎を高くしていたり、玄関前に段差を多く設けていたりする場合、地域として水への備えが意識されている可能性があります。
長く住んでいる方の工夫は、貴重な情報源になるでしょう。

・２　側溝や水路の様子
敷地に面した側溝の幅や深さ、水の流れる方向を確認しておきます。
詰まりや土砂の堆積が見られるようなら、排水能力に余裕がないサインかもしれません。

・３　雨上がりの水たまり
前日に雨が降った後であれば、どこに水が残るかがはっきり見えます。
道路のくぼみや敷地の隅に水が残る場所は、大雨の際にも同じ動きをすると考えてよいでしょう。

建物と敷地の側にある浸水しやすい家の共通点

土地の条件が同じでも、建て方や外構の計画によって被害の大きさは変わってきます。

ここは住宅会社の腕の見せどころでもある部分です。

基礎と玄関の高さが足りていない

床下浸水と床上浸水では、その後の生活への影響がまったく違います。

床上まで水が入ると、壁の内部や断熱材まで濡れてしまい、復旧に長い時間がかかることも珍しくありません。

一般的に、浸水の深さがおおよそ五十センチを超えると床上浸水になりやすいとされています。

基礎を数十センチ高くするだけでも、この境界を越えにくくできる場合があるのです。

ただし基礎を高くすると玄関までの段差が増え、将来の暮らしやすさとの兼ね合いが生まれます。

どちらを優先するかは、想定される浸水の深さを踏まえて判断したいところです。

敷地の排水と外構が水をためてしまう

見落とされやすいのが外構の計画です。

せっかく建物を高くしても、敷地内に水がたまる形になっていては効果が薄れてしまいます。

・１　舗装のしすぎで水の逃げ場がない
駐車場や通路をすべてコンクリートで固めると、雨水が地面に染み込まなくなります。
水を通すタイプの舗装材や砂利、植栽のスペースを部分的に残しておくと、負担を分散しやすくなるでしょう。

・２　勾配の向きが建物に向いている
地面のわずかな傾きが、水の流れる方向を決めます。
建物側へ下がる勾配になっていないか、外構の打ち合わせ段階で確認しておきたいポイントです。

・３　雨水ますや排水管の容量
屋根に降った雨は、想像以上の量になります。敷地内の雨水をどこへ流すのか、設計の早い段階で共有しておくと安心につながります。

設備の位置が低いと復旧が長引く

浸水被害で意外と困るのが、住まいの機能が止まってしまうことです。

水が引いても生活が元に戻らない、という状況は避けたいものです。

給湯器や空調の室外機、屋外コンセントが低い位置にあると、浸水で使えなくなる可能性があります。

分電盤の位置や、一階と二階で電気の系統を分けておく工夫も、被害を局所化するうえで有効だといえます。

こうした配慮は追加費用がほとんどかからない一方、後から変更するには工事が必要です。

設計の段階で一言相談しておく価値は十分にあるでしょう。

今の住まいで大雨に備えるためにできること

これから家を建てる方も、引き渡しまでは今の住まいで台風シーズンを迎えます。

すぐに取り組める備えも押さえておきましょう。

雨が降り出す前にやっておきたいこと

事前準備で防げる被害は、決して少なくありません。

天気予報で強い雨が予想された時点で動き出すのが理想的です。

・側溝や雨どい、排水口の落ち葉やごみを取り除く
・ベランダの排水口まわりに物を置かない
・大切な書類や思い出の品を高い場所へ移す
・自動車を早めに安全な場所へ移動させる
・浴槽に水をためて簡易的な備えにする

いずれも道具をそろえなくてもできることばかりです。

特に排水口の掃除は効果が分かりやすく、日常の習慣にしておくと安心感が違ってきます。

水が迫ってきたときの応急的な対応

道路が冠水し始めたら、無理に外で作業するのは危険です。

できる範囲で建物への侵入を抑えることに集中してください。

・１　玄関や勝手口をふさぐ
水を入れた袋を段ボール箱に入れて並べたり、プランターをシートで包んで置いたりすると、簡易的な止水になります。
水深が浅い段階でこそ効果を発揮する方法です。

・２　排水口からの逆流を抑える
下水が逆流すると、浴室やトイレの排水口から水が噴き出すことがあります。
水を入れた袋を排水口の上に置いておくと、ある程度は抑えられるといわれています。

・３　感電のリスクを避ける
浸水しそうな範囲のブレーカーを落としておくと、漏電による事故を防ぎやすくなります。
濡れた手で作業しないことも忘れないようにしたいですね。

よくある失敗と気をつけたい点

善意の行動が、かえって危険を招いてしまう場合もあります。

ここは正直にお伝えしておきたい部分です。

用水路や川の様子を見に行って被災する事例は、毎年のように繰り返されています。

冠水した道路は深さもふたの有無も分からず、歩行でも転落の危険があるのです。

また、止水のための備えは万能ではありません。

想定を超える水位になれば、避難という選択のほうが確実な身の守り方になります。

備えは避難の代わりではなく、避難までの時間を稼ぐものだと捉えておきましょう。

土地選びの段階でできる浸水対策の考え方

ここからは、これから土地を探す方に向けた内容です。

浸水対策として最も効果が大きいのは、実は土地選びの判断だといえます。

ハザードマップは深さと時間で読む

自治体が公開しているハザードマップは、まず確認しておきたい資料です。

ただ、色がついているかどうかだけを見て終わってしまうのはもったいない使い方になります。

見るべきなのは、想定される浸水の深さと、水が引くまでの時間です。同じ浸水想定区域でも、数十センチで済む場所と、二階まで達する想定の場所では意味がまったく違います。

また、水が長く残る地域では、たとえ床上に達しなくても在宅での生活が難しくなります。

洪水だけでなく、内水氾濫や土砂災害のマップも合わせて確認しておくと、その土地の弱点が立体的に見えてくるでしょう。

現地と周辺で確かめておきたい情報

資料と現地の両方を突き合わせると、判断の精度が上がります。

少し手間はかかりますが、住み始めてからの安心感につながる時間です。

・１　近隣の方への聞き取り
長く住んでいる方や、地域に根ざした不動産会社は、地図に載らない情報を持っています。
過去に道路が冠水したことがあるか、雨のときにどこへ水が集まるかといった話は、非常に参考になります。

・２　周辺の高低差の確認
候補地だけでなく、隣接する道路や向かいの敷地との関係も見ておきます。
自分の土地が周囲より高いのか低いのか、それだけでもリスクの見え方が変わってきます。

・３　造成の履歴
盛り土か切り土か、いつ造成されたのかは、販売図面や重要事項説明で確認できる場合があります。
分からない点は遠慮なく質問してよい部分です。

リスクのある土地を選ぶという判断もある

浸水想定区域を避けるのが最も確実ではあります。

とはいえ、地域によってはそれが現実的でないことも少なくありません。

浸水リスクのある土地には、価格が抑えられていたり、利便性の高い立地だったりというメリットもあります。

同じ予算でより広い敷地を確保できる可能性もあるでしょう。

一方でデメリットとして、建物側の対策費用が上乗せになること、火災保険の水災補償を含める必要が出てくること、将来の売却時に買い手が慎重になりやすいことが挙げられます。

大切なのは、リスクを知らずに選ぶのか、理解したうえで対策込みで選ぶのかという違いです。

後者であれば、設計で打てる手は数多く残されています。

土地を決める前の段階で住宅会社に相談していただけると、対策の費用感まで含めて比較検討ができるはずです。

浸水に強い家をつくるために押さえておきたい設計の工夫

土地の条件が決まったら、次は建物でどう補うかという話になります。

ここでも優先順位を持って進めることが大切になってきます。

高さで守るという基本的な考え方

最も分かりやすく効果が見込めるのは、水が届かない高さに大切なものを置くという発想です。

敷地全体を盛り土して高くする方法、基礎を通常より高く立ち上げる方法、生活の中心となる空間を二階に配置する方法などがあります。

想定される浸水の深さが分かっていれば、それを基準に必要な高さを逆算できます。

ただし、盛り土は隣地への影響や造成費用が伴い、基礎を高くすれば外観の印象や段差の扱いも変わってきます。

どこまでやるかは、費用と暮らしやすさのバランスで決めていくことになるでしょう。

濡れても復旧しやすい家にしておく

完全に防ぎきることを目指すと、費用は際限なく膨らんでしまいます。

そこで併せて考えたいのが、被害を受けた後に戻りやすくしておくという視点です。

・１　水に強い仕上げ材を一階に使う
水に濡れても傷みにくい床材や壁材を選んでおくと、乾燥後の復旧が進めやすくなります。
すべてを置き換える必要はなく、玄関や水まわりなど浸入しやすい場所から検討するのが現実的です。

・２　電気系統を分けておく
一階と二階のブレーカーを分離しておけば、一階が使えなくなっても二階の生活を維持しやすくなります。
追加コストが小さいわりに効果の大きい工夫といえるでしょう。

・３　乾かしやすい構造にしておく
床下の換気や点検のしやすさは、浸水後の対応に直結します。
点検口の位置を確認しておくだけでも、いざというときの動きが変わってきます。

費用の優先順位をどう決めるか

すべての対策を盛り込めば安心ではありますが、予算には限りがあります。

どこから手をつけるかを整理しておくと、判断に迷いにくくなります。

まず取り組みたいのは、費用がほとんどかからないのに効果が残るものです。

設備の設置高さ、電気系統の分割、外構の勾配の向きなどが該当します。

次に検討するのが基礎の高さや水まわりの配置といった、設計の初期でしか決められない部分でしょう。

止水板のような後から追加できる備品は、最後に回しても間に合います。

住宅会社としても、ご予算の中で優先順位をつけるお手伝いは日常的に行っている部分です。

遠慮なく「この地域ならどこまでやるべきか」と聞いていただければと思います。

浸水対策で見落とされがちな注意点

最後に、対策を進めるうえで抜けやすい部分を補足しておきます。

保険と記録の準備も備えのうち

建物の工夫だけでは、被害をゼロにはできません。

経済的な備えも合わせて考えておきたいところです。

火災保険の水災補償は、契約内容によって対象が異なります。

加入時にどこまでカバーされるのかを確認しておくと、いざというときに慌てずに済みます。

また、被害が出た場合は片付けの前に写真を撮っておくことが大切です。

罹災証明の申請や保険の手続きで、記録が判断材料になる場面があります。

建てた後のメンテナンスが効果を保つ

どれだけよい設計をしても、維持されなければ性能は落ちていきます。

年に数回でよいので、点検の習慣をつくっておきましょう。

雨どいの詰まり、敷地内の排水ますの堆積物、外構の勾配が土の流出で変わっていないか。

こうした確認は、大雨の季節の前に済ませておくのが理想的です。

手の届かない場所や高所の作業は無理をせず、施工した住宅会社に相談していただくのが安全な進め方になります。

まとめ

大雨で浸水しやすい家には、はっきりとした共通点があります。

今回の内容を、あらためて整理しておきます。

・浸水は川の氾濫だけでなく、排水が追いつかないことでも起こる
・周囲より低い土地、道路と高さが変わらない敷地は水が集まりやすい
・敷地内の排水計画や設備の設置高さが被害の大きさを左右する
・今の住まいでは、排水口の清掃と事前の持ち上げが基本の備えになる
・土地選びでは、ハザードマップの深さと現地の高低差を合わせて確認する
・設計では、高さで守る工夫と復旧しやすくする工夫を組み合わせる

浸水のリスクは、避けるか受け入れるかの二択ではありません。

土地の条件を正しく知り、建物側でどこまで補えるかを見極めていく作業です。

そしてその判断は、土地を決める前であるほど選択肢が広く残されています。

また、対策しても大きな被害を緩和する程度の可能性もあります。

いざという時にどうすれば良いのか、どこに相談するのかの知識があるだけでも安心につながります。

私たちtattaではハザードマップの見方から、わかりやすくご説明ご相談に対応も可能です。

地域密着施工のtattaだからこそ、安心して暮らしていただける環境を一緒に考えて行ければと思います。