これから注文住宅を検討している方の中には、「台風が増えている今、家づくりの段階でどんな対策をしておけばいいのだろう」と感じている方も多いのではないでしょうか。

台風対策というと、窓に養生テープを貼ったり庭の植木鉢を片付けたりといった、今すぐできる応急対策を思い浮かべる方が多いかもしれません。

しかし、注文住宅の場合は建てる前の設計段階でこそ、後から後悔しにくい台風対策を組み込むことができます。

今回は、これから家を建てる方に向けて、打ち合わせの前に知っておきたい台風対策の考え方と、施工会社に確認しておきたいポイントを整理してご紹介します。

 

なぜ新築のタイミングで台風対策を考えることが大切なのか

台風対策は、住み始めてからでも一定の対応はできます。

ただし、屋根の形状や構造の強度、基礎の高さといった部分は、建ててしまってからの変更が難しく、費用も大きくなりやすい項目です。

そのため、間取りやデザインを決める打ち合わせの段階で、台風に対する備えも一緒に検討しておくことが望ましいといえます。

地震に強い構造は台風の暴風にも強い傾向があるため、耐震性能を確認することが、結果的に台風対策にもつながる場合が多いです。

家づくりを検討している方の中には、デザインや価格を優先するうちに、台風対策への意識が後回しになってしまうケースも見られます。

台風対策を「あとから追加できるオプション」ではなく「最初から考えておきたい基本項目」として位置づけておくと、打ち合わせがスムーズに進みやすくなるでしょう。

 

建物の構造や屋根の形で確認しておきたいポイント

台風による住宅被害の多くは、強い風とそれに伴う飛来物によって引き起こされます。ここでは、建物本体の設計に関わる部分で確認しておきたいポイントを見ていきましょう。

・１　屋根の形状

屋根の面が四方に分かれている寄棟のような形は、どの方向から風を受けても力を分散しやすいといわれています。
一方で、屋根の面が一つや二つしかない形状は、風向きによって屋根が煽られやすくなる場合があるため、意匠性と耐風性のバランスを考えておくとよいでしょう。

・２　屋根材の種類

屋根材には重さや固定方法によって耐風性に差があります。軽量で飛散しにくいとされる素材や、固定力を高めた瓦なども選択肢の一つです。
デザインの好みだけでなく、耐風性の面からも比較検討しておきたいところです。

 

屋根の形や素材は見た目の印象に直結するため、デザインを優先したくなる気持ちも理解できます。

ただし、地域の風の強さや周辺環境によって適した仕様は変わるため、担当者に耐風性の観点からも意見を聞いてみることをおすすめします。

台風以外にも地震への強さを示す指標として、耐震等級という基準があります。

壁の配置や構造計算がしっかり行われている建物は、結果的に台風の暴風にも高い抵抗力を持つ傾向があるといえるでしょう。

カタログや仕様書を確認する際は、耐震性能の等級についても合わせて確認しておくと安心です。

 

窓や外壁など開口部で確認しておきたいポイント

台風による住宅被害でとくに多いのが、飛来物によって窓ガラスが割れてしまうケースです。

一度窓が破損すると、そこから暴風が室内に入り込み、被害が拡大しやすくなるため、開口部の対策は重要な項目といえます。

・１　窓の性能とシャッターの有無

シャッターや雨戸を設置しておくと、飛来物から窓を守る効果が期待できます。
デザイン上の理由でシャッターを付けにくい窓については、割れても破片が飛び散りにくい性能を持つガラスを選ぶという方法もあります。

・２　外壁材の選び方

外壁材の中には、衝撃に強い素材や、汚れや傷に強い素材があります。
耐久性やメンテナンス性も含めて、担当者に特徴を確認しておくとよいでしょう。

 

開口部の対策は、デザインとの両立が難しいと感じる方も少なくありません。

しかし、すべての窓にシャッターを付けなくても、寝室や大きな窓だけ優先して対策するなど、優先順位を決めて相談する方法もあります。

予算と相談しながら、無理のない範囲で検討してみてはいかがでしょうか。

 

水害に備えて土地や基礎で確認しておきたいポイント

台風は強風だけでなく、大量の雨による水害も引き起こします。

とくに土地選びの段階では、水害リスクを見落としがちなポイントとして意識しておきたいところです。

・１　ハザードマップと地盤の確認

自治体が公開しているハザードマップで、洪水や土砂災害の想定区域に入っていないかを確認しておきましょう。
低地や河川沿いの土地では、事前の地盤調査も欠かせません。

・２　基礎の高さと排水計画

基礎を標準より高く設計することで、浸水のリスクを抑えられる場合があります。
あわせて敷地全体の排水計画を工務店と相談し、玄関先などに水の侵入を防ぐ設備を検討するのも一つの方法です。

 

土地選びの時点でハザードマップを確認していなかったために、契約後に水害リスクの高い区域だったと気づくケースも見られます。

気に入った土地であっても、契約前に必ずハザードマップと過去の災害履歴を確認しておくことが大切になってきます。

 

標準仕様とオプション仕様の違いを確認しておく

住宅会社によって、台風対策に関わる設備が標準仕様に含まれているか、追加のオプションになるかは異なります。

標準仕様に台風対策がしっかり含まれている会社であれば、予算内で一定の安心感を確保しやすいでしょう。

一方で、シャッターや高性能な窓ガラスがオプション扱いになっている場合は、追加費用が発生する点に注意が必要です。

見積もりを比較する際は、価格だけでなく、台風対策に関わる項目がどこまで標準仕様に含まれているかも合わせて確認しておきたいポイントといえます。

デザインや設備のグレードにこだわるうちに予算が膨らみ、台風対策の項目を削ってしまうという後悔の声も聞かれます。

優先順位を決めておき、削れない項目とデザインで調整できる項目を最初に整理しておくと、打ち合わせの際に判断しやすくなるはずです。

 

打ち合わせで工務店に確認しておきたい質問リスト

ここまでの内容を踏まえて、実際の打ち合わせで確認しておきたい質問を整理しました。

事前にメモしておくと、限られた打ち合わせの時間を有効に使いやすくなります。

・屋根の形状と屋根材は、耐風性の観点でどのような選択肢があるか

・耐震等級はどの等級を標準としているか

・窓のシャッターや雨戸は標準仕様か、オプションか

・敷地の水害リスクと、基礎の高さや排水計画をどう考えているか

・台風対策に関わる項目の中で、標準仕様に含まれるものはどこまでか

これらの質問をそのまま伝えるだけでも、担当者がどの程度台風対策を意識して提案してくれる会社かどうかが見えてくるでしょう。

回答が具体的で分かりやすい会社ほど、実績や知識に基づいた提案をしてくれる可能性が高いといえます。

 

建築中に台風が接近した場合に知っておきたいこと

家づくりを検討する中で見落とされやすいのが、工事期間中に台風が接近した場合の対応です。

建築中の住宅は、足場や資材が風の影響を受けやすく、思わぬ被害につながることもあります。

多くの契約では、工事中の天災による被害への対応について、あらかじめ条項が定められています。

台風などの自然災害によって工期や費用に影響が出た場合の取り決めがどうなっているか、契約前に確認しておくと安心です。

工事中に台風が接近する時期が予想される場合は、現場の担当者とこまめに連絡を取り合い、進捗や対策の状況を共有してもらうことをおすすめします。

気になる点があれば、遠慮せずに質問してみるとよいでしょう。

 

台風対策でよくある失敗と後悔しやすいポイント

最後に、台風対策に関して後悔しやすいポイントを整理しておきましょう。

デザインを優先しすぎて、シャッターや耐風性の高い窓を後回しにしてしまい、住み始めてから追加工事を検討するケースが見られます。

後付けの工事は費用が高くなりやすいため、最初の打ち合わせで検討しておくことが望ましいです。

また、土地の水害リスクを確認せずに契約してしまい、後からハザードマップで危険区域だったと気づくパターンも少なくありません。

気に入った土地ほど早く決めたい気持ちになりますが、契約前の確認を怠らないようにしたいところです。

見積もりの比較においても、価格の安さだけに注目してしまい、台風対策の項目が標準仕様から外れていることに気づかないまま契約してしまうケースもあります。

総額だけでなく、内容の比較も忘れずに行っておきましょう。

 

まとめ

今回は、これから注文住宅を検討する方に向けて、建てる前に確認しておきたい台風対策のポイントをご紹介しました。

屋根の形状や耐震等級、窓や外壁の性能、土地の水害リスクや基礎の高さなど、確認しておきたい項目は多岐にわたります。

これらは建ててからの変更が難しい部分も多いため、打ち合わせの早い段階で担当者に相談しておくことが安心につながるでしょう。

私たちtattaでは、お客様が安心して住んでいただけるように、ご相談やもしもの時のアフターメンテナンスなどの体制も整えております。

台風対策について不安な点や分からないことがあれば、相談してみてください。